賃金制度の導入

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「人は財(たから)」
 
厳しい経営環境が続く中、多くの企業が業績アップに取り組んでいます。ところが、その一環として行った人件費の抑制を目的とした賃金制度見直しが、業績の悪化を招いてしまう。こうしたケースが、「業績連動型賃金制度」「成果主義賃金制度」など、比較的新しい制度を導入した企業に多く見受けられます。短期的な成果は上がるかも知れませんが、社員が納得し、彼らの能力向上意欲を刺激する賃金制度でないと持続的な企業の成長にはつながらないからです。
いま、企業経営において、古くから言われる「人は財(たから)」という考え方を再認識する必要があります。企業成長の原点は、「人は財(たから)」とされる従業員の誇りとやる気、そして貢献する社員の成長にこそあるからです。先を見通しにくい時期だからこそ、「人は財(たから)」という考えに立った賃金システムの導入が求められているのです。
 
貢献を重視した賃金体系
 
当社が提案する「人財育成型賃金制度」を導入することで、従業員の仕事への取り組み方、意欲が変わってきます。評価システムと賃金体系が、社員の納得を得ることができ、各人の能力向上に向けた意欲を刺激する仕組みになっているからです。
個々の社員の貢献度を明確に反映させる賃金制度を設計することで、少ない人件費原資を効果的に配分することが可能となります。具体的には、次のような内容で構成されます。
➀年功型賃金の見直し
➁貢献度を重視した賃金制度の構築
➂業績に連動した昇給・賞与の決定
このような、貢献度を反映する賃金の仕組みが理解されることによって、社員の能力向上、貢献度アップに向けたモチベーションを引き出すことが可能となるのです。

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